当社近畿地区を皮切りに取り扱いを開始した『義歯の名札（デンタルID）』が、4/18(月)付けの産経新聞に掲載されました。
2011年に発生した東日本大震災において、岩手、宮城、福島３県で身元が確認された遺体約15,000人のうち、歯型鑑定が身元判明の決め手となった割合は約８％で、身体的特徴や所持品による特定に次いで多く、身元確認の有効な手段とされています。
また、指紋はなくなっても義歯や歯は残るため、デンタルIDは身元確認が長期化する場合にも有効で、データベース化により身元確認作業の精度や効率性を大幅に向上することができると考えています。
同社の理念『口福（こうふく）』の通り、義歯使用の高齢者のみならず介助者へも安心を提供し、社会貢献の一助となることを目指します。
